今回もカタクいきます(・ω・´)
前回のブログで、ハーバードビジネスレビューの記事を紹介しました(「人を動かす英語力」ご参照)。
その中で、「日本の影響力の低下」と「英語化するアジア」というキーワードを挙げました。
英語教師向けマガジンの「キンジロー」2012年13号にちょうどそのことを取り扱った記事があったので、ご紹介します。
まず、ハーバード・ビジネススクール・日本リサーチ・センター長の佐藤信雄氏の対談記事から、日本の影響力低下について。
日本の影響力が強く、日本企業に対するケーススタディが活発だった1980年代～90年代前半。トヨタの「ジャスト・イン・タイム方式」を代表として、日本型経営が世界から注目されていました。さらに、日本の電機メーカーはアメリカやドイツの電機メーカーを超え、世界トップの座を奪取しました。
当時、ハーバードビジネススクールで日本の企業事例が多く取り上げられていました。しかし今では、1年間に250ケースの事例を学ぶ中に、日本企業の事例は5件程度しかありません。反対に、サムスンをはじめとして、アジアの新興国の企業事例が増えています。
このような状況の中で、一つ話題となった日本企業があります。
それは、英語公用語化で注目を集めた「楽天」です。
注目されている新興国の企業でも、日本の企業でも、企業のグローバル化は大きなテーマであることは言うまでもありません。元楽天の社員の方ともこの件について話をしたことがあるのですが、三木谷社長は回りになんと言われようが、徹底的に英語化を進めたそうです。英語が壁となって、優秀な人材もかなり流出したようです。
だけど、英語化を徹底しました。
賛否両論の楽天の英語化、その成果が出る／出ないの判断はこれからだと思いますが、注目されない日本の中で、ハーバードビジネススクールで活発な議論が行われる数少ない日本企業の一つです。
グローバル化は、国を問わず大きなテーマとなっていますが、アジアの英語教育に目を移してみます。今度は、内田洋行の海外の学校事情に詳しい大久保昇氏の対談記事からです。
まず、このようなデータがあります。
TOEFLのスコアアジア内ランキング。
1位シンガポール、2位インド、9位韓国、16位中国、そして日本は27位。
英語力の差は歴然としています。
大久保氏は、日本人が使える英語を身につけることができないのは「切実感の違い」だと述べています。
韓国や台湾では、語学を身につけて世界を目指さなければ、国の発展もなければ働き口もないことが自明の理となっています。日本でも、グローバル化だなんだと言われていますが、英語教育のクオリティ自体、アジア諸国の一歩も二歩も遅れを取っている。
人材育成が追いついていないので、ここに来て日本企業は、世界各国から優秀な人材を採用しようといった動きにシフトしています。パナソニックは採用の8割を外国人にしたり、東芝はこれまでの3倍を外国人枠として、アジア圏を中心に1,000人の採用を目指したり、大規模ではなくても、NTTデータではこれまで10名ほどの外国人採用だったものを50名に増やしたり、といったように、試験的に外国人枠を逓増させる企業も増えてきています。
この動きは、日本で世界を相手に戦える優秀な人材が確保できないこと、また、厳しい厳しいといわれている日本人学生の就職枠が一層縮小することを意味しています。
グローバル化に対応できる人材を確保するためには、日本の教育を変えていく必要がありますが、それには時間がかかります。この時代に、ようやく小学校の英語教育を、と言われているくらいですから・・・('～`;)
だから、「留学」というのは一つ大きな武器になるのだと思います。ただ英語を学ぶための留学ではなくて、多くの価値観に触れ、受け入れ、自分の中で昇華し、将来につなげる留学にしていけるとよいですね(＾▽＾)/
ちょっと長くなりましたので、この辺で終了しま～す。
